短期で住む部屋の選び方

1. 住む期間を先に決める

物件ごとに「最低入居期間」があります。予定の期間に足りているか、延びたときに延長できるかを先に確かめます。

2. 期間全体の総額で比べる

総額は、初期費用・月額×期間・短期向けの割増・退去時の清掃費の合計です。このサイトでは、掲載者が金額を示している費用だけを足した概算を表示し、示されていない費用は「未確認」と出しています。

3. 契約の形を確かめる

短期の賃貸では、期間が決まった定期借家契約がよく使われます。定期借家契約は、期間が終わると更新されずに契約が終わります。続けて住みたいときは、再契約ができるかを確認してください。

なお、ホテルや民泊などの宿泊施設は、賃貸とは別の制度（旅館業法・住宅宿泊事業法）で営業しています。このサイトには載せていません。

4. 住民票と郵便物

住民基本台帳法では、住み始めてから14日以内に住所を届け出ることが定められています。短期でも生活の拠点を移す場合は届出が必要になることがあります。住む期間と状況に合わせて、住所地の市区町村に確認してください。

5. 持ち物と備え付け

家具・家電付きの物件でも、寝具・調理器具・タオルなどは物件によって違います。問い合わせのときに確認しておくと、入居の日に困りません。